この記事のポイント
- vSphere 8.0の一般サポート終了は2027年10月11日で、Broadcomの公式案内が対象製品と日付を示している
- 対象はESXi 8.x、vCenter Server 8.x、vSAN 8.xで、一般提供開始はいずれも2022年10月11日だった
- 物理サーバーの保守期限とサポート終了時期が一致しない「更改期限ずれ」が企業の課題になっている
- Broadcomは移行先としてVMware Cloud Foundation 9やVMware vSphere Foundation 9を示している
目次
一般サポート終了は2027年10月11日、Broadcom公式案内で確認
米Broadcomの公式ナレッジベースによると、仮想化ソフト「VMware vSphere 8.0」の一般サポート終了は2027年10月11日である。対象はESXi 8.x、vCenter Server 8.x、vSAN 8.xで、一般提供開始はいずれも2022年10月11日だった。2026年11月時点で、終了まで残り1年を切っている。
日経クロステックは、BroadcomによるVMware買収後のライセンス体系の見直しをきっかけに表面化した「VMware問題」が、2027年10月のサポート終了を起点とした新たな局面に入ったと伝えている。論点はコストから、仮想化基盤の更改時期や運用方針を含むインフラ戦略全体の見直しへ移っている。
物理サーバーの保守期限と合わない「更改期限ずれ」
浮上している課題が、仮想化基盤を載せる物理サーバーの保守期限と、vSphere 8のサポート終了時期が一致しない「更改期限ずれ」だ。サーバーの保守がサポート終了より先に切れる企業は基盤ごと前倒しで更改することになり、逆にサーバーが新しい企業はソフトウエアだけを先に更新する判断になる。
基盤の更改にはサーバーの調達、移行の検証、運用手順の見直しが伴い、短期間では終わらない。期限を過ぎれば、サポート切れのまま本番環境を動かす期間が生じる。残り約1年という時間の短さが、単なる版上げではない計画の組み直しを各社に迫っている。

終了後に止まるのはパッチと修正、案内の期間とは別
一般サポートが終わると、セキュリティパッチや不具合修正、新しいハードウエアやゲストOSへの対応、通常の技術支援が提供されなくなる。新たに見つかった脆弱性をベンダーの修正でふさげなくなるため、多くの企業は2027年10月11日を実質的な移行期限とみなす必要がある。
サポート終了後に文書による案内が中心の期間が続くとしても、修正プログラムは届かない。案内が受けられることと、障害や脆弱性に対応できることは別だという点が、判断を先送りできない理由である。この区別を前提に、各社は移行完了の期限を終了日より前に置く必要がある。
移行先はVCF 9かVVF 9か、判断の期限は2027年10月11日
Broadcomは後継として、基盤全体を束ねるVMware Cloud Foundation 9や、仮想化基盤のVMware vSphere Foundation 9への移行を推奨している。一方で日経クロステックによると、クラウドへの移行や他社の仮想化基盤への乗り換えを検討する企業もある。ライセンスがコア単位のサブスクリプションへ移行した経緯もあり、費用の見積もりは移行先ごとに大きく変わる。
いずれの選択肢でも、移行の工数と費用、運用の継続性を比べる作業が残る。利用企業にとっての具体的な期限は2027年10月11日で、それまでに移行先の選定と検証を終えられるかどうかが、次の節目になる。更改期限ずれを抱える企業は、サーバーの保守契約の終了日と並べて計画を確定させる必要がある。
出典・参考資料
- VMware旧版サポート残り1年、「更改期限ずれ」が壁に 次の一手に苦慮 — 日経クロステック
- End of General Support for vSphere 8.0 — Broadcom


