この記事のポイント
- 審判や運営スタッフとして参加する比率は2024年の5%から2050年には2%強に落ち込む見込み(日経の推計)
- 草野球の審判の平均年齢は53歳で、70代が1日に4試合を担う例もあると日経は伝えた
- スポーツ庁の委託調査では、興行時にボランティアを活用する団体は71.4%に上る
- 対策として一般公募や学生の審判登用が挙げられるが、裾野の拡大が進まなければ消滅する大会が出かねない
参加率は5%から2%強へ、日経の推計
スポーツ大会に不可欠なボランティアが減っている。日本経済新聞によると、審判や運営スタッフとして参加する比率は2024年の5%から2050年には2%強に落ち込む見込みだ。余暇の過ごし方は多様になり、高齢化で綱渡りの運営現場もある。
この推計は日経の連載「1億人の未来図」の一環として示された。同連載が置く前提では、日本の人口は2056年に1億人を割る。参加率の低下は単年の変動ではなく、人口構成の変化を映した長期の見通しとして提示されている。推計の方法の詳細は記事の有料部分にあり、本稿では日経の見込みとして帰属を明記する範囲で扱う。
審判の平均年齢53歳、現場の綱渡り
担い手の高齢化は現場の数字に表れている。日経のSNS投稿が要約した記事内容によると、草野球の審判の平均年齢は53歳に達し、70代の審判が1日に4試合を担う例もある。特定の競技経験者に依存する運営は、経験者自身の高齢化とともに細る構造だ。
一方で、9〜10月に愛知・名古屋で開かれたアジア競技大会では、地元での国際大会を手伝いたいと集まったボランティアが運営を支えた。参加者の一人は、普段は縁のなかった競技を知るきっかけになったと日経の取材に話した。大規模大会では動機付けが機能しても、日常の地域大会に同じ集まり方が再現されるわけではない点に、対策の難しさがある。

スポーツ庁調査、活用する団体は71.4%
スポーツ庁が委託した「スポーツ人材の効果的な活用の在り方に関する調査研究」(令和7年度、実施はリベルタス・コンサルティング、報告書は2026年2月)によると、興行時にスポーツボランティアを活用している団体は71.4%だった。活用する場合の所属先は、団体内部のボランティア組織が55.4%と最も多く、「組織はなく必要な時に都度募集」が26.2%で続いた(回答91団体)。
同報告書は、2026年の愛知・名古屋アジア競技大会と2027年のワールドマスターズゲームズ関西を控え、ボランティア確保の重要性が高まっていると位置付ける。活用が広く定着している一方で、担い手の供給側が細るという需給のずれが、日経の推計と調査の双方から読み取れる。
一般公募と学生登用、次は2027年関西大会
日経が挙げる対策は、一般公募の拡大と学生の審判登用だ。競技経験者の内部循環に頼らず、未経験者や学生を取り込む形へ募集の設計を変えることが、参加率の低下を前提にした運営の条件になる。
次の具体的な節目は2027年に開かれるワールドマスターズゲームズ関西だ。国際大会のたびに集まる一時的な担い手を、地域大会の審判や運営にどうつなぎ止めるかが、その時点で改めて数字で問われることになる。
出典・参考資料
- スポーツ大会消滅危機? ボランティア、2050年には半減 — 日本経済新聞
- スポーツ人材の効果的な活用の在り方に関する調査研究(スポーツボランティアへのスポーツ人材の活用に資する基礎的調査研究)調査報告書 — スポーツ庁(文部科学省)


