この記事のポイント
- RTOはサービス中断から復旧までの最大許容遅延、RPOは最後の復旧時点からの最大許容時間である
- 復旧対象はデータだけでなく設定、暗号鍵、ID基盤、DNSなどの依存関係を含む
- 訓練は本番へ上書きせず隔離環境で行い、業務担当者と利用可能な状態まで確認する
- 訓練では復旧時間と未復旧の依存関係を実測し、担当と期限を付けて計画へ戻す
「取得成功」は、業務復旧を保証しない
バックアップのジョブが毎日成功していても、データの破損、設定の不足、暗号鍵の紛失、権限不足で戻せないことがある。評価すべきはファイルが存在するかではなく、必要な時点のデータを使って業務を再開できるかである。
AWS Well-Architected FrameworkのベストプラクティスREL13-BP01は、ワークロードごとに復旧目標を定めることを求める。同文書の定義では、RTOはサービスの中断から復旧までの最大の許容遅延、RPOは最後のデータ復旧時点から数えた最大の許容時間である。すべてのシステムに厳しい目標を置くと費用が増えるため、売上、安全、法令、顧客への影響に基づいて優先順位を付ける。
復旧に必要な依存関係を一枚にする
アプリケーションはデータベースだけで動くとは限らない。ID基盤、DNS、証明書、暗号鍵、ネットワーク設定、外部サービス、構成情報を洗い出し、復旧の順序を定める。バックアップ対象外の依存先が一つでも残れば、業務の再開はそこで止まる。
米国国立標準技術研究所(NIST)のSP 800-34 Rev.1(2010年5月)は、情報システムの緊急時計画の目的、手順、他計画との関係を整理した指針である。復旧計画を同指針の考え方で文書化しておくと、担当者が代わっても手順を追える。ランサムウェアを想定する場合は、本番の認証情報だけに依存しない復旧経路を用意し、バックアップへの削除権限を制限する。復旧担当者の連絡先はオフラインでも参照できる形で持つ。

隔離環境で、利用可能な状態まで戻す
訓練では本番へ上書きせず、隔離した環境へ復元する。データ量が大きい場合の転送時間、必要な権限、手順書の正確さを実測する。復元後はアプリケーションを起動し、代表的な取引や検索が正しく行えるかを業務担当者と一緒に確認する。ファイルが戻った時点で訓練を終えないことが要点である。
部分復旧、全体復旧、特定時点への復旧では手順が異なる。重要度に応じて訓練の範囲と頻度を決める。担当者の不在やクラウド側の障害も想定し、別の担当者が手順書だけで実行できるかを確かめる。
実測値と詰まりを、次の計画へ戻す
訓練では復旧時間、データ損失の範囲、手作業の箇所、権限エラー、未復旧の依存関係を記録する。目標を超えた場合は、手順、構成、バックアップ方式のどこを変えるかを決め、担当と期限を付ける。成功か失敗かの二択ではなく、改善の材料として扱う。
システムの変更、データ量の増加、担当者の交代があれば復旧計画を更新する。経営層には、復旧目標の達成率と残るリスクを報告する。定期的に戻す経験があることで、実際の障害時に初めて手順書を読む状況を避けられる。次回の訓練日は、今回の訓練の終了時に決めておく。
出典・参考資料
- Contingency Planning Guide for Federal Information Systems(SP 800-34 Rev.1) — 米国国立標準技術研究所(NIST)
- Define recovery objectives for downtime and data loss — AWS Well-Architected Framework


