この記事のポイント
- 日経リサーチのブランド調査で、コメダとカシオが若い消費者から高い支持を得たと日経は伝えた
- 調査は約8万人の一般消費者を対象に、1000社を33業種で評価したものだ
- コメダホールディングスの2026年8月中間期の売上高は前年同期比7.8%増の307億6500万円だった
- 同中間期の営業利益は11.9%増の52億5600万円、純利益は11.4%増の35億3500万円だった
- コメダの店舗数は1164店で、うちコメダ珈琲店が1044店だった
若者の支持、コメダとカシオが上位
日経リサーチのブランド調査で、コメダとカシオが若い消費者からの支持で上位に入ったと日経は伝えた。低成長と物価高、伸び悩む所得のもとで、若者は限られたお金を費用対効果の高い「濃い体験」に集中させていると日経は報じた。
コメダとカシオは、巨大ブランドを抑えて上位に入ったと日経は伝えた。調査の順位そのものは日経の報道によるもので、日経リサーチが公表した資料では順位は確認できない。
調査は約8万人対象、1000社を評価
調査は日経リサーチの「ブランド戦略サーベイ1000」2026年版で、約8万人の一般消費者を対象に、1000社を33業種で評価したものだと日経リサーチは説明している。
同調査には、約8万人のビジネスパーソンを対象にしたビジネスパーソン版もあり、消費者版と合わせると約16万人が評価に参加したと日経リサーチは説明している。

コメダ、中間期は増収増益
コメダホールディングスの2026年8月31日までの6カ月間の連結決算は、売上高が前年同期比7.8%増の307億6500万円、営業利益が11.9%増の52億5600万円、純利益が11.4%増の35億3500万円だった。同社が10月14日に公表した中間決算短信で明らかになった。
店舗数は1164店で、うちコメダ珈琲店が1044店だった。国内の既存店の卸売上高は前年同期比1.9%増、全店では4.8%増だったと同社は説明している。
通期見通しは売上高609億円
コメダホールディングスは2027年2月期の通期見通しとして、売上高609億2000万円(前期比6.5%増)を掲げている。同社の中間決算短信が示した。
若者の支持が業績の追い風になっているかどうかは、通期の数字が出るまで分からない。ただ、中間期の増収増益は、若者を中心とする支持が店舗の売上に結びついていることを示す一つの材料になる。
「濃い体験」への集中が追い風
日経によると、若者は限られたお金を「濃い体験」に集中させている。コメダでは、大きくて写真映えする「シロノワール」や、ゆったりした座席が若者に好まれていると日経は伝えた。こうした若者の声は日経の報道によるものだ。
カシオについては、日経リサーチの調査で若い消費者からの支持が高いブランドの一つだと日経は伝えた。カシオの業績の数字は確認できていないため、この記事では使わない。次の焦点は、コメダが2027年2月期の通期見通しである売上高609億2000万円に届くかどうかで、通期決算の発表が試金石になる。


