この記事のポイント
- 株価指数が急変する1〜5日前に、売買注文の量やタイミングが変化した
- 東証の注文データなど約200億件を分析した
- 186人の匿名の市場参加者を対象に、動的ネットワークマーカー(DNM)理論を適用した
- 研究成果は国際誌「EPJ Data Science」に11月13日に掲載された
- 参加者を個別に見ただけでは、統計的に明確な兆候はなかった
急変の1〜5日前、注文に変化
東京大学などは株価指数が急変する1〜5日前に、投資家が株式の売買を注文する様子が変化するという研究成果をまとめた。独自に開発した数学の理論を用い、注文する量やタイミングが微妙にばらつくと突き止めた。
研究は東大の本間裕大准教授らによるもので、東京証券取引所の注文データなど約200億件を分析した。投資家の集団心理を反映している可能性があるという。
病気の前兆を見抜く理論を応用
研究グループが使ったのは、動的ネットワークマーカー(DNM)理論だ。もともと合原一幸・東大教授らが、病気になる前の状態を見抜くために開発した数学の理論で、複雑なシステムが大きく変わる前に、鍵になる要素のゆらぎが高まるという考え方に基づく。
研究グループはこの理論を株式市場に応用した。匿名化された仮想サーバーIDを似た取引活動でグループ化し、186人の市場参加者を対象にした。1分ごとの取引活動の指標を集計し、市場が明らかに不安定だった5日間の前後を調べた。

集団で見ると兆候が浮かぶ
分析の結果、市場が不安定になった日の数日前に、特定の参加者グループの取引活動のゆらぎが高まる傾向が見られた。参加者を一人ずつ見ただけでは、統計的に明確な兆候はなかった。集団で見たときに初めて、兆候が浮かび上がった。
従来の指標である過去の価格変動に基づくボラティリティーは、不安定な日のあとにしか上がらない場合があった。注文の動きには、価格だけでは見えにくい不安定化の兆候が含まれている可能性があると研究グループはみている。
限界も明記、実用には届かず
研究グループは手法の限界も明記している。この手法だけでは、株価の急落を実用的な精度で予測することはまだできない。市場は外部の要因にも左右される。
2020年2月から3月にかけて、新型コロナウイルスの感染拡大で外部からの衝撃が相次いだ時期には、グループのゆらぎの明確な高まりは見られなかった。研究成果は国際誌「EPJ Data Science」に11月13日に掲載された。論文の筆頭著者は東大の伊藤真里子特任講師、責任著者は本間准教授だ。
金融庁との共同研究、早期警戒へ
この研究は金融庁金融研究センターのプロジェクトとして進められた。日本取引所グループが提供した詳細な研究用データを使い、2023年5月31日に金融庁と東大が結んだ連携協力の基本協定に基づいている。
研究グループは、この手法を政府や中央銀行、取引所が市場の変調に気づくための早期警戒システムにつなげたい考えだ。次の段階は、より多くの市場データでの検証になる。


