この記事のポイント
- Boston Medical SciencesはシリーズBの第三者割当増資で総額55億5000万円を調達した
- 技術は大腸のCT画像からAIが便などを仮想的に取り除き、3D画像でポリープ検出を支援する
- 同社の発表では国内治験は完了し、米国では2026年5月にFDAのブレークスルー機器指定を取得した
シリーズBで55億5000万円を調達
医療スタートアップのBoston Medical Sciences(ボストン・メディカル・サイエンシーズ、東京・中央)は、下剤を使用せず大腸がん検査をする技術の実用化を2027年初めに目指す。日本経済新聞によると、薬事承認取得後の展開に向け、第三者割当増資で55億5000万円を調達した。
同社が13日に公表した発表によると、調達はシリーズBラウンドで、野村スパークス・インベストメントが運用を受託する日本グロースキャピタル投資法人、グローバル・ブレイン、Beyond Next Venturesの3社が共同主幹事(コリード投資家)を務めた。代表取締役CEOは岡本将輝氏である。
AIがCT画像から便を仮想的に取り除く
同社の技術は「無下剤バーチャル内視鏡」と呼ばれる次世代の大腸CT検査である。腸のCT画像に映った便などを人工知能(AI)のアルゴリズムで仮想的に取り除き(仮想的腸管洗浄)、腸内の3D画像を作成してポリープの検出を支援する仕組みだと日経と同社発表はいずれも説明する。
検査前に下剤で便を取り除く必要がなく、内視鏡を挿入しないため、受診者の身体的負担を減らせる点が特徴である。同社は事業内容を「非侵襲的大腸がんスクリーニングAIシステムの開発と臨床展開」としている。

国内治験は完了、米国でも指定を取得
同社の発表によると、日本では厚生労働省の「プログラム医療機器に係る優先的な審査等の対象品目」に指定され、国内治験は完了した。米国では2026年5月に食品医薬品局(FDA)のブレークスルー機器指定を取得し、同年6月にはTotal Product Life Cycle Advisory Program(TAP Pilot Program)に採択された。
ただし同社自身が発表で明記している通り、これらの指定や採択は製造販売の承認や有効性・安全性の保証を意味しない。開発中のプログラム医療機器は、日本国内で製造販売承認・認証をまだ取得していない。2027年初めという実用化時期は、承認取得を前提とした同社の目標である。
資金は薬事対応と米国展開に充てる
調達した資金の使途について同社は、大腸がん領域における医療AIの研究開発と臨床開発、日本と米国での薬事対応、国内での事業化に向けた体制整備、米国を中心とする海外事業開発に充てると発表した。
大腸がん検査は早期発見に有効とされる一方、下剤の服用や内視鏡への抵抗感から受診をためらう人もいる。負担の小さい検査が承認されれば受診の選択肢は広がるが、現段階で確定しているのは資金調達と治験完了までであり、次の節目は日本での製造販売承認の申請と審査の進み具合である。
出典・参考資料
- 下剤・内視鏡不要の大腸がん検査、AIで「便を取り除く」27年実用化へ新興が55億円調達 — 日本経済新聞
- Boston Medical Sciences - シリーズBラウンドで55.5億円をエクイティ調達 — PR TIMES(Boston Medical Sciences発表)


