この記事のポイント
- SANUは2026年11月10日、建築シリーズ「Earth Walker Series」の新モデル「SHELL」を発表した
- 製造工程の90%以上を工場で行い、現地施工は約2週間で、2027年のデビューに向けてウェイティング登録が始まった
- 木造で柱のない約9メートルの大空間を持ち、天井高は約3.8メートル、建築面積は約100平方メートルだ
- SANU 2nd Homeの共同所有は1口500万円台からで、SANUは2031年に国内外150拠点以上を目指している
目次
発表は2026年11月10日、展開は2027年から
セカンドホームサービス「SANU 2nd Home」を運営する株式会社SANU(本社・東京都新宿区)は2026年11月10日、建築シリーズ「Earth Walker Series」の新モデル「SHELL」を発表した。同社のプレスリリースによると、SHELLは2027年のデビューに向け、同日からウェイティング登録が始まっている。日経クロステックも、SHELLが2027年から展開される主力モデルだと伝えている。
SANUが工場生産へ大きく踏み込む背景には、建築現場の構造的な制約がある。同社は、職人の数が20年で約65万人から約30万人へ半減し、2030年にはさらに約18万人まで減るという推計と、建設資材価格が2020年比で約45%上昇したというデータを示している。天候が崩れやすく職人を手配しにくい奥深い自然地ほど、従来の現場施工は工期も費用も膨らむというのが同社の説明だ。
工場生産率は90%以上、現地施工は約2週間
SHELLは製造工程の90%以上を工場で行うモジュール建築だ。高度な加工を設計段階からデジタルデータ化し、国産材のCLTやパネルを高精度に加工して、工場でユニットに組み上げてから現場へ運ぶ。現地での施工は約2週間で、天候や職人の数に左右されずに品質を保てるという。断熱等級7と気密性能C値0.7(プラスマイナス0.2)平方センチメートル毎平方メートルが目標値として示されている。
SANUの従来モデルでは、工場生産率は「BEE」が約30%、「MOSS」が約65%だった。SHELLの90%以上は、その延長線上にある数字である。配線や電子回路、自社開発のデバイスまでを工場でパネル内部に組み込み、現地の配線作業の約95%を削減する「ワイヤレスインターコネクション」方式も採用された。

約9メートルの無柱空間、基礎の接地面積は約0.67平方メートル
名前の由来である貝殻のように、建物外周部のフレームで約9メートルのスパンを柱なしで飛ばす。室内は建築面積約100平方メートル、天井高は約3.8メートルだ。同社によると、垂直積雪1メートル(屋根に約30トンの荷重)に耐える強度を保ちながら無柱の大スパンを成立させるため、Arupと数百回の構造シミュレーションを重ね、CLTパネルを組み込んだ「立体CLT×高剛性パネル工法」を開発した。性能目標は、一般的な耐震設計基準の1.5倍にあたる耐震等級3相当である。
環境への配慮として、建物を鋼管杭で支える高床式基礎を採用し、大地に触れる面積は約0.67平方メートル(建築面積の約0.7%)に抑えた。内外装には岩手県釜石地方のスギの被災木などを使い、木材の利用率を一般的な40〜60%から約90%へ高めたと同社は説明している。
Starlinkと自社OSで遠隔制御、2031年に150拠点以上を目指す
設備の制御は自社開発のOSが担う。その土地の日出や日没、季節の移ろいに合わせて照明のシーンを切り替え、星空を眺める際には関連する外構照明を一緒に消すといった制御も自動で行う。高速で安定した衛星通信Starlinkと24時間稼働の自社製IoTシステムが連携し、携帯電話の電波が届かない場所でも遠隔監視と自律的な制御を続ける設計だ。日経クロステックは、空調や照明などの設備をスターリンクを活用して遠隔制御する点を取り上げている。
販売は共同所有型の「SANU 2nd Home Co-Owners」で、1口500万円台からとされる。SANUは2026年11月時点で41拠点251室を運営し、2031年に国内外150拠点以上を目指している。次の節目は2027年のSHELLのデビューで、工場生産率90%以上と現地2週間という計画値が、実際の建築でどこまで再現されるかが示される。
出典・参考資料
- シェア別荘SANU、2週間で建つ木造建築を開発 スターリンクで遠隔制御 — 日経クロステック
- 世界中の自然を、目的地に。SANU、9割を工場でつくり、ソフトウェアで動く家「SHELL」を発表 — PR TIMES


