この記事のポイント
- 対象設備は故障回数ではなく停止影響と兆候の観測可能性で選ぶ
- ISO 17359:2018(2018年1月、第3版)は状態監視プログラム構築の一般手順を示す規格である
- 経済産業省のAI導入ガイドブック予知保全編は振動・音響センサーデータによる故障予兆検知を扱う
- 評価は検知率だけでなく突発停止時間と計画保全へ移せた件数で行う
最初の対象は、故障回数だけで選ばない
予知保全の試行で最初に決めるのは、センサーの機種ではなく対象設備である。停止したときの生産影響、安全への影響、代替設備の有無、交換部品の調達期間を比べ、影響の大きい設備から絞る。故障しても影響が小さい設備は、故障後に直す事後保全の方が費用対効果で勝る場合がある。
次に、劣化の兆候を故障前に観測でき、警告後に点検と部品手配が間に合うかを確認する。兆候から故障までの時間が短い設備や、部品の納期が長い設備では、検知の精度を上げても保全作業が追いつかない。観測可能性と対応可能性の両方を満たす設備が、最初の対象になる。
状態監視の手順は規格に沿って組み立てる
国際規格ISO 17359:2018は、機械の状態監視と診断のプログラムを構築する際の一般手順を示す規格で、2018年1月に第3版として発行され、2023年に内容が確認されている。同規格はすべての機械を対象とし、監視項目の選定や診断の進め方について、関連規格への参照を含めて手順を示す。個別の警報値やセンサー選定の数値は同規格だけでは決まらず、設備ごとの監査と関連規格で補う必要がある。
経済産業省が2022年4月に公表した中小企業向けAI導入ガイドブックの予知保全編は、振動や音響のセンサーデータを活用して機械の故障予兆を検知する進め方を扱う。同ガイドブックの構成は、企画、データ取得、モデル構築、導入と運用の段階で進め、導入後も定期的な見直しを行う形である。故障モードごとに現れる兆候は異なるため、振動、温度、電流、音、圧力のうち何を測るかは、保全記録とメーカー情報を基に決める。

精度より先に、警告後の行動を決める
異常を示す数値が出ても、担当者が何を確認すべきか決まっていなければ保全は変わらない。警告の段階ごとに、確認項目、点検の期限、停止を判断する責任者をあらかじめ定める。重大度の低い通知は次回点検へ回し、安全に関わる兆候は直ちに上位者へ連絡する運用にする。
誤報と見逃しでは損失の出方が違う。警告が多すぎれば現場は通知を無視するようになり、少なすぎれば故障を防げない。役に立たなかった通知を担当者が記録できる仕組みを作り、その記録をしきい値と入力データの見直しへ戻す。正常時の負荷、製品、速度、周囲温度も同じ時系列に残すと、正常範囲の変化と異常を区別しやすくなる。
試行の評価は、保全全体の成果で行う
評価の指標はモデルの検知率だけにしない。突発停止の時間、不要な部品交換の件数、点検工数、計画保全へ移せた件数を導入前と比較する。センサー、通信、データ基盤、分析、現場対応にかかった費用も含めて、設備ごとに効果を出す。
効果が確認できたら、故障モードと運転条件が似た設備へ広げる。設備が違えば正常範囲も変わるため、しきい値とモデルをそのまま横流ししない。次の試行では、今回の記録で不足したデータ項目、たとえば部品交換の時刻や異常発見の経緯を最初から記録項目に入れる。


