この記事のポイント

  • 大型ヘリカル装置(LHD)で、プラズマの不安定性が生んだ電磁波による自己加熱の過程を観測した
  • MHDバースト直後、発生場所のイオン運動エネルギーが0.1ミリ秒以内に約30%増えた
  • 計測には10kHzの高速荷電交換分光を用い、イオンの速度分布の時間変化を追った
  • 論文はCommunications Physicsに掲載され、DOIは10.1038/s42005-026-02939-3
目次
  1. 不安定なプラズマをあえて作った実験
  2. 0.1ミリ秒以内にイオンエネルギーが約30%増
  3. 自己加熱の全体像とは別の、素過程の実証
  4. 論文はCommunications Physicsに掲載
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不安定なプラズマをあえて作った実験

自然科学研究機構核融合科学研究所の居田克巳特任教授と東北大学の加藤雄人教授らのグループは、プラズマの不安定性が生んだ電磁波がプラズマ自身を加熱する過程を観測した。同研究所が2026年11月13日付で発表し、日本経済新聞も同内容を報じた。

通常は抑える対象とされる不安定さを、あえて発生させて内部を測る設計が特徴だ。不安定なプラズマが電磁波を生み、粒子の速度分布にゆがみが生じ、そのゆがみがほどける過程で粒子の運動の広がり、すなわち温度が上がるという筋道を実験で追った。

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0.1ミリ秒以内にイオンエネルギーが約30%増

実験は岐阜県土岐市の大型ヘリカル装置(LHD)で行われた。グループは10kHzの高速荷電交換分光で、イオンが磁場に沿って動く速度の分布を測った。MHDバーストと呼ばれる不安定現象の直後、発生場所の磁場方向のイオン運動エネルギーが0.1ミリ秒以内に約30%増えたという。

エネルギーの変化はバーストが起きた周辺部にとどまらず、中心側にも及んで中心イオンの加熱に寄与していたと報告されている。揺らぎが熱を奪うだけでなく、エネルギーの移り方そのものに関わることを示す観測だ。

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自己加熱の全体像とは別の、素過程の実証

核融合発電では、反応で生まれた高エネルギー粒子がプラズマを熱し続ける「自己加熱」が欠かせない。外部加熱だけに頼れば、発電の効率は上がらない。今回の成果は、その自己加熱を構成する素過程の一つを実験で裏付けた位置づけになる。

ただし、自己加熱の全体を閉じた形で実証したわけではない。研究グループ自身も、完全な自己加熱の実証は大型実験炉級の装置が必要で、時期は2040年ごろと見込まれると説明している。今回の結果はLHDの実験条件でのイオン加熱の観測であり、将来炉の運転方法が確立したことを示すものではない。

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論文はCommunications Physicsに掲載

成果をまとめた論文「Direct observation of phase-space dynamics during energetic-particle-driven MHD bursts」は英科学誌Communications Physicsに掲載され、DOIは10.1038/s42005-026-02939-3だ。居田特任教授は研究所の発表で「自己加熱のプロセスを調べることで、核融合炉運転の効率向上につながる」と述べた。

揺らぎを抑えるだけでなく、揺らぎに伴う熱と粒子の移動を制御する設計論へ、研究は一歩進んだ。次の節目は、この加熱過程を異なる実験条件で再現し、定量モデルと突き合わせる追試の公表になる。

出典・参考資料